【警告】まだ時代遅れの日本株なんかやってるの?www日本株に魅力がないこれだけの理由。【マジでダサい凍死家にならないために】

初心者向け

あごひじきのひじきです。

日本には大きな問題が複数潜んでいるにもかかわらず、将来朽ち果てていく日本株に優待や割安株だなどと希望を胸に資産を投下し、凍死家になり果てる人たちは少なくありません。

私が日本株に投資すべきでない理由には以下が挙げられます。

  • 日本株を買っているのはほぼ日銀だけ。
  • 将来、明治後期の水準まで激減する人口
  • 時代遅れの企業文化と株主軽視
  • 企業に稼ぐ力がない
  • 企業を殺す政治的要因

上記5つが主な要因です。


2017年合計を見ると、ほとんど日銀しか買ってない。▲はマイナス。

日本の人口は2100年にかけて5000万人に減少することは人口動態予測によって明らかになっています。

人口の減少はすでに始まっていて、2004年をピークに、すでに下落トレンドに入っています。

人口が減ることがなぜ日本株の終わりを示唆しているかというと、この日本というマーケットにそれだけ需要がなくなるからです。さらに、人口が減少すればそれだけいい人材が生まれる確率も下がります。そして優秀な経営者も生まれる確率は確実に落ちます。

日本の衰退を証明するように、ハーバード大学経済学部教授のマイケル・クレマー教授は人口増加と技術の進歩『紀元前100万年前から1990年まで』という論文の中で、情報伝達の重要性について解いています。例えば、ある集団が他の集団から孤立すると、その集団は人口を維持することができないばかりか、生活水準が急速に悪化していくと書かれています。

悪化する要因は、人口密度が減ることによる文化や技術の衰退、アイディアの情報伝達が遅れることが挙げられます。逆に人口密度が上がれば、情報の伝達が早くなり、技術やアイディアが生まれる要素となり、それらの要因で急速に発展することが可能となります。

この人口問題は日本にとって最大の欠点となります。なぜなら、マーケットが縮小しているところに対して売り込みをしても、企業は十分な収益を得られないからです。もし、あなたが経営者だったとしたら、人口の少ないド田舎にお店を出して営業したいと考えますか?実際、製薬会社でも研究開発に莫大なお金のかかる新薬の開発は、難病に対しての研究ははなかなか進みません。その理由はやはり需要がないからです。このことから人口減少に歯止めのかからない日本をターゲットにしている日本株など買う価値がないと言えます。

人口減少だけの外的要因であればグローバル展開するなど方法はあります。しかし企業自体にも問題が多すぎます。理由は

  • 先行き不透明になればすぐに減配、無配転落する株主軽視
  • いまだに『やりがい』をエサに人材を確保しようとする時代遅れの文化
  • 先行き不透明になればすぐ過剰利益を内部留保に回す企業体質

日本の企業はすぐに減配します。連続増配企業を挙げればそれは一目瞭然です。米国株は25年以上連続増配している配当貴族と呼ばれる企業は131社ありますが、日本株は27年増配の花王だけです。また、しっかり優待してくれてる!と思えば、ジョナサンやガストを運営する大手すかいらーくでは、『株主優待を配りすぎてしまったので業績が悪くなってしまいました!』という、どんなバカが経営してるんだwwwと思うようなポンコツ企業まで日本にはあります。

このようなすぐに減配、無配転落するような会社の多い日本株に何の魅力もありません。日本株を探すにあたってすかいらーくのように経営者がバカじゃないかいちいち調べて銘柄選定するんですか?

そもそもキャッシュフローの安定しない企業が多すぎることも投資対象から外したくなる要因となります。SONYだってキャッシュフローマージンが安定していません。

フリーキャッシュフロー(FCF)もほとんど生み出せていないことがグラフからもわかります。

FCFとは本業の収益である営業CFから事業を継続するための設備投資を引いて余った、会社が自由に使えるお金です。

米国株を見ると莫大なFCFを稼いでいる企業が山のようにあります。


マクドナルドのキャッシュフロー

ソニーのグラフと比べてみても、新規投資を必要とせず、安定してFCFを稼いでいることが見て取れます。(クレジットカードのVISAのキャッシュフローは大変素晴らしいですが、ここでは割愛します。)

また、普通は営業利益率20%以上出す企業が米国では多いのに、日本政府は、稼いでいる携帯大手三社は利益を採りすぎだと発言したりと、健全な会社叩きをすることだってあります。

このように企業文化や稼ぐ力不足、政治圧力、歯止めの効かない人口減少などで朽ち果てていく日本株に投資するよりも、『株主あってこその会社』という考えやグローバル展開が主流である米国株に投資する方が圧倒的に魅力があります。

しかし、米国の凄い企業に投資しよう!という風に考え、GAFAに集中投資していったイケてない人たちは昨年末の”調整”で大損こいてしまったので流行りの銘柄の罠には気を付けなければなりません。
過去を振り返れば、どんな暴落でもS&P500指数に連動したETFを買い付けることで、25年という長期で見れば確実に6-7%のリターンがありました。

 

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あごひじきのひじきでした。

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