【初心者向け】【朗報】数々の景気後退サインはダマシである理由。【絶好の買い場!】

初心者向け

あごひじきのひじきです。

先日、米長短金利差(10年-3か月)が11年ぶりに逆転したり、ドイツ製造業PMIが50を割り込む44.7とリセッションを示唆する数値になったりと、色々な先行指標が1~2年後のリセッションを示唆し、市場に動揺が広がりました。果たして本当に20年頃に暴落は来るのでしょうか。

私はリセッション入りはまだまだ先になるのではないかと考えています。その理由は複数あります。

直近では米長短金利差(10年債-3ヶ月債)が-0.02となり、その逆転現象に過剰反応し、ダウは460ドルもの値下がりをしました。しかし、この長短金利逆転現象は過去を振り返ると、80年頃が5か月+5か月、89年頃が3か月+2か月、2000年は8か月、07年は10か月間といずれも3か月以上長短金利の逆転が続かない限りリセッション入りとはなりませんでした。また、グラフを見ると、ロシア危機のあった98年頃にもタッチしているのですが、20%以下の調整でリセッション入りとはなっていません。
また、3か月+2か月で逆イールドの発生した90年の暴落も20%以下の値動きに収まっているので、5か月以上逆イールドが持続しなければ本格的な暴落とはならないようにも思えます。

このことからも今回の逆イールドの発生は警戒する必要はあるものの、10‐2年債はまだタッチしていないことからダマシとみることができます。

 

次にドイツ製造業PMI指数です。

PMI指数とは。

企業の購買担当者に新規受注や生産、雇用の状況などを聞き取り、景況感についてアンケート調査した結果を指数化したもの。50を判断の分かれ目としてこの水準を上回る状態が続くと景気拡大、逆に50を下回る状態が継続すると景気減速を示す。製造業と非製造業に分けて発表されるが、主に製造業の動向が着目される。 

野村証券

このアンケートは生産、新規受注、雇用、在庫、入荷遅延比率について聞き、先月よりも『良い』、『同じ』、『悪い』で答えるというものです。

ドイツで発表された3月の製造業PMI指数は44.7と基準値の50を大きく下回る数字となりました。しかし、この背景にはブレグジット問題で先行きが不透明なので在庫を多く抱えたくないこと、米中問題で中国が4月から減税をすることが挙げられます。ドイツにとって中国は最大の輸入国であり、その国が減税に踏み切るのであれば、それまで買い控えをしているため指標が悪化したのです。

また、非製造業PMI指数は世界的に堅調で、2月に発表された中国の非製造業PMI指数も54.3と50を大きく上回る数値で堅調なことが窺えます。(中国の製造業PMIは50割れの49.2だが、中国では非製造業セクターが中国経済の半分以上を占める。)

 

他にも、米国の労働市場が堅調なことが挙げられます。

労働参加率推移(07-19年)


出典:米労働省

米国の労働参加率の推移を見ると13年から横ばいで推移していましたが、19年に上昇しています。

失業率は4%と3.8の底から0.2ポイント上昇しています。

上記2つのグラフから、労働市場は経済にとって非常に良好であると言えます。なぜなら、失業率が増えているということはそれほど人手不足に悩まされてはいないですし、労働市場が逼迫していなければ、業績を無視した人材確保のためだけの賃上げをせずに済みます。賃上げ圧力が過剰にならないということは企業業績を悪化させる要因が一つ減っていることに他なりません。このように賃金が急騰しなければ、企業は商品やサービスへの価格転嫁などしなくて済みます。ということは急激なインフレの抑制になるため、FRBが利上げをして、インフレ抑制しなくても経済は堅調に推移することができるのです。

また、労働参加率が増えているということは、失業率が上昇していて会社から解雇されてたとしてもすぐに次の職に就けることを意味します。このように労働参加率が増え、働き手が増えているということは、その労働者たちは労働によって得たお金で物を買うことができるので、消費を減速させる心配がないのです。

 

他にもマーケットの値動きは市場心理から来ることが上げられます。

現在、ブレグジットや米中問題、長短金利差逆転問題など様々な要因で警戒しているタイミングです。

上の画像のように市場が警戒しているのであればそこは絶好の投資タイミングであり、ここで投資しなければ、あとは上昇相場の波に乗り遅れるだけです。

実際、2015年のチャイナショックでは世界全体に影響が広がってリセッションだと言われたわけですが、米国のS&P500やダウは10%ほどの単なる調整で済みました。

まとめます。

  • 米長短金利差逆転は3か月(5か月)以上続かないとリセッションとならない。
  • 独製造業PMI指数は中国の減税の影響で買い控え&ブレグジットによる将来不安から在庫縮小
  • 非製造業PMI指数は世界的に堅調
  • 株の敵、FRBはハト派に。
  • 米労働市場はタイトすぎず、労働参加率が高いことから消費への影響も限定的。
  • みんなが臆病な時に買え。

これらのことから暴落は来ないと楽観視しています。もちろん警戒もしていますが。
暴落が来ても影響は限定的ではないでしょうか。実際ロシア危機やチャイナショックでは調整程度で済んでいます。

数々の上昇要因を挙げましたが、マーケットの動きは投資の世界に何十年もいる人たちでさえ予測できないものです。

なので、常に不測の事態に備えて、リスク管理をしっかりとした上で投資をしていくことが大切です。

 

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